防犯・防災・インタホーン

インターホンで防犯できる?

インターホンの防犯工事について徹底解説

年々空巣の手口は巧妙化しており、しっかり施錠しているからといって安心な時代は終わったといえるでしょう。また、ストーカーや押し入りなどの犯罪も怖いものです。そのような犯罪から家族や財産を守るための防犯設備はさまざまあり、どれか一つより複数組み合わせた方が効果の高いことがわかっています。そこで今回は、インターホンによる防犯について紹介していきましょう。インターホンの防犯工事をすれば、安全性を高められるのです。

従来のインターホンは危険?インターホンの防犯工事をおすすめする人とは?

インターホンといえば、かつては音で来客を知らせるだけのものでした。そのため、誰が訪ねてきたかは、玄関を開けて見なければ確認できませんでした。ところが近年では、モニター付きのものが主流になっています。モニターが付いたことで、訪問販売やセールスなどを対面せずモニター越しに断るなど、利便性は格段に向上しました。防犯面でも各段に向上したといえるでしょう。

ところがそれだけでは、防犯においては不十分なのはご存知でしょうか。たとえばわざとインターホンを鳴らして不在か在宅か確認する空巣、居留守を避けるためモニターの死角からインターホンを押す訪問販売員もいるからです。そこでおすすめなのが、防犯機能のあるインターホンへ取り換える、防犯工事です。次のような人は、とくにインターホンの防犯工事がおすすめでしょう。

空巣に入られた

空巣に入られる家には、特徴があるのはご存知でしょうか。バルコニーや窓に足場に侵入しやすい足場のある家、洗濯物が干しっぱなしなど明らかに不在だとわかりやすい家、施錠に無頓着な家などは、空巣に入られやすいといわれています。また、実際に空巣被害に遭ってしまった場合、立地の面でも人目に付きにくいなど空巣に狙われる要因があるかもしれません。一度空巣に入られた家は、繰り返し狙われる可能性もあるので、インターホンの防犯工事がおすすめです。

リーズナブルに防犯したい

防犯のために、ホームセキュリティサービスを導入したいと考えている方も多いのではないでしょうか。ホームセキュリティサービスに入ればたしかに安全性は高いものの、高価なのがネックです。そのため、まずはリーズナブルな防犯対策をしたい人に、インターホンの防犯工事がおすすめなのです。

複数の防犯対策をしたい

家の防犯は、複数導入していた方が防犯性は高まるでしょう。窓用の防犯ブザーや防犯ガラス、防犯性の高い鍵やセンサーライトなどの防犯対策とともに、インターホンも防犯機能を搭載したものに替えれば、防犯性を高められます。

最新インターホンの防犯機能とは?

最新のインターホンには、どのような防犯のための機能があるのでしょうか。

録画機能

インターホンが押されたのを合図に、自動で録画する機能です。留守中にインターホンの鳴った場合でも録画されるので、不在時の来客が把握できます。空巣は、在宅かどうか確認するのにインターホンを鳴らします。空巣は自分が録画されてしまうのを避けたいので、録画機能付きインターホンのある家は避けることでしょう。

広角レンズ搭載

録画機能のあるインターホンの中には、死角のできないように広角レンズを搭載したものもあります。インターホンのカメラの死角を狙って侵入しようとする空巣対策に、広角レンズは役に立つでしょう。

スマホとの連携

インターホンの鳴った時に、通常は応対用モニターまで行って確認・対応しなければなりません。スマホと連携できるインターホンなら、スマホから確認・対応できて便利です。ススマホ越しにインターホンを鳴らした相手に対応もできるので、留守を狙う空巣に対して高い効果を得られるでしょう。録画もスマホから確認できるので、留守にしがちの人にとくにおすすめの機能です。

電子錠との自動連係

モニターまたはスマホで来客が誰か確認後、鍵を開けたい時は玄関まで足を運ばなければなりません。電子錠と連携していれば、玄関まで行かずに鍵を開けられて便利です。

夜間のライト・逆光補正

インターホンのモニターを防犯に活用するには、しっかり映るものを選ぶ必要があるでしょう。LEDライト搭載のインターホンなら、夜間の来客も鮮明に映し出します。夜間のライトはかなりの明るさなので、不審者への威嚇にもなるはずです。

時間帯によっては逆光となり来客をしっかり映し出せないこともありますが、逆光補正の機能があれば自動補正してくれて安心でしょう。

センサーカメラ連動

センサーカメラとは常時周囲を見張って、不審者などを録画する機能の搭載されたものです。インターホンの中には、このセンサーカメラの連動できる機種があります。センサーカメラの映像は自宅内の親機から確認でき、モニターや配線をまとめられるのもメリットでしょう。センサーカメラの導入も検討しているなら、インターホンと連動しているものがおすすめです。

まとめ

インターホンは、単に音で来客を知らせるだけのものではありません。さまざま防犯機能を搭載したものがあるので、防犯工事を行ってみましょう。

一般のお客様や店舗・法人向けに電気工事を行う「株式会社HLS」では、インターホンの防犯工事も承っております。インターホンの取り換えをご検討の方は、防犯機能の搭載されたものへの取り換えがおすすめです。まずはお気軽にお問い合わせください。

防災設備とは?

耐用年数や耐久年数、点検・工事の必要性についてご紹介

防犯設備とは、建物や人を災害から守るとともに災害発生時には早期に感知し、発生を周知し、迅速な避難の助けとなって安全を確保するための設備です。この防犯設備にはさまざまな種類があり、普段意識することは少ないものの、意識してみると建物内にはありとあらゆる防犯設備のあるのに気づくでしょう。
ただし防犯設備は一度設置すれば永久に効果を発揮するものではなく、耐久年数を過ぎれば正常に作動しない可能性もあります。また、価値も経年によって下がっていくでしょう。そこで今回は、防犯設備の種類や耐用年数、耐久年数や点検・工事の必要性についてお話していきましょう。

「防犯設備」とは?

防犯設備にはさまざまなものがあり、次の5種類に分けられます。

消火設備

火災の際に火を消すための設備です。火の勢いを抑えて、延焼するのを防ぐ「消火器」や「屋内消火栓設備」、「スプリンクラー設備」や「屋外消火栓設備」などです。サーバルーム等に使われる「ガス系消火設備」や駐車場の「泡消火設備」も、消火設備に含まれるでしょう。主に火のまだ小さいうちに火を抑えたり、消防車が到着する前の間の対処に用いたりする設備だといえます。

警報設備

ガス漏れや火災の発生を感知して、警報ベルを鳴らすなどして建物内にいる人々に放置する設備です。「ガス漏れ火災警報設備」や「自動火災報知設備」、「非常警報器具」などが、これに当たります。また、サーバルームや通信機械室専用の「火災早期検知システム」も、普及が進んでいるでしょう。

避難設備

災害発生時、建物内にいる人々が迅速かつ安全に避難できるための設備です。「救助袋」や「避難はしご」等避難者が直接的に使用する設備もあれば、「非常用照明」や「誘導灯および誘導標識」等避難者を安全な避難通路へ誘導する設備も含まれます。

消防活動に必要な設備・その他

消防隊が到着時、消火活動に使用する設備です。ホースを接続し消防ポンプ自動車からの送水で消火活動するための「連結送水管」をはじめ、「非常コンセント設備」や「消防用水」、「非常用エレベーター」や「無線通信補助設備」などがこれに当たります。

またその他の設備としては、非常用電源となる「蓄電池設備」や「自家発電設備」、火災時の煙を排除する「排煙設備」などが挙げられるでしょう。

防火設備

発生した火災を建物中に広めないよう火災を遮る設備として、「防火扉」や「防火ダンパ」、「防火シャッター」などが防火設備に挙げられます。20分の間は加熱面以外の面に火災を出さない「遮熱性能」を有している必要があります。

主な防災設備の「耐用年数」は?

防災設備には、それぞれ耐久年数と耐用年数が定められているのはご存知でしょうか。「耐久年数」とは、メーカーにおいて問題なく使用できる期間だと定められたものです。一方で「耐用年数」は、建物や機械設備等固定資産を使用できる期間について法的に定めたものです。

税務・会計上で使用される、資産価値の失われる期間について定めたものだといえるでしょう。法律とは具体的には、主に「減価償却資産の耐用年数等に関する省令」です。

救助袋や消火器、折り畳み式縄はしご

救助袋や消火器、折り畳み式縄はしごは、単体で機能する簡易的なものであることから、耐用年数は「5年」と定められています。

あわ消火設備やハロゲン化物消火設備

石油精製業者の設置する「あわ消火設備」は、石油タンク上部に取り付け容易に取り外せないため、耐用年数は「7年」です。大型キャビネットに収納され、特殊ガスを噴射する自動消火設備である「ハロゲン化物消火設備」の耐用年数は「6年」と定められています。

災害報知機やスプリンクラー

災害報知機やスプリンクラーなどの耐用年数は、「8年」です。

防火扉

防火扉も防災設備の一つではありますが、建物に強固に固着しているため建物と一緒に焼却するのが一般的です。

防災設備の耐久年数と定期的な点検・防災設備工事の必要性

防災設備の耐久年数はそれぞれ異なりますが、およそ室内の設備は10年、屋外の設備は6年で需要を迎えると言われています。それぞれメーカーの定める耐久年数を参考にして、点検したり、新たなものに取り換える防災設備工事をしたりしていかなければ、人々の安全を守れません。

そのためにも、定期的な点検や、防災設備工事は必要でしょう。実際に、防災設備を設置している建物は、年2回の設備点検と年1回の消防署への報告または、3年に1回の点検結果報告が義務付けられています。

まとめ

人々の安全を災害から守るための防災設備は、万が一の際に確実に作動しなければなりません。それぞれの防災設備には耐用年数も定められていて、経年によって価値も下がっていきます。定期的な点検や防災設備工事を行い、人々の安全を守りましょう。

「株式会社HLS」では、一般のご家庭や店舗・法人の皆様の電気設備工事を承っております。工事は年中無休で、トラブルには24時間対応いたします。まずはお気軽にお問い合わせください。

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